【美容室】2020年の美容業界と今後はどうなる?コロナの影響は?

2020年の美容業界ですが、まさに岐路に立たされています。ただでさえ生存するのが厳しい美容業界ですが、コロナの影響により益々厳しさが増しています。

 

この記事では、コロナの影響により2020年の美容業界はどうなるのか?美容室は生き残ることが出来るのか?等、色々紹介したいと思います。

 

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【美容室】2020年美容業界の今後はどうなる?

年々増え続ける美容室。年々減り続ける美容師。人口の減少と少子高齢化。美容室・美容業界は年々厳しくなっています。

 

2020年も当然のごとく、厳しい状況が続くことは間違いありません。

 

スタッフは色々と働く選択肢が増えており、働きやすい環境になってきているとは思います。美容学校卒業者にとっては、昔に比べ初任給は良くなったとされています。しかし、それでも美容師の環境はとてもではありませんが良いとは言えません。

 

現在の日本の社会人の平均年収が400万円台と言われている中、美容師は200万円台。スタイリストになってある程度キャリアを積んでも300万円台と、平均にすら届きません。

 

これが今の美容師の現状です。これがあと数年で良くなるとも思いませんし、コロナの影響もあり、悪くなる一方だと思われます。

 

2020年の美容室(美容業界)はそれでも多くの人が独立し、美容室はどんどん増え続けることでしょう。

 

フリーランス美容師はどうなる?

今の時代、美容師がフリーランスとして活しやすい環境だと思います。ブログやTwitterに、Youtubeで発信する人も多く、自分の力で集客出来る美容師さんが増えています。

 

しかし、今後となるとどうでしょうか?今の日本経済はヤバイ状態にあります。それは皆さんご存知だとは思いますが、その影響は諸に美容師にも直撃します。

 

ほとんどの自営業者が苦しい思いをし、美容にかけるお金が少なくなることは目に見えています。今まで高単価で接客していた美容師さんに施術してもらうことができなくなり、低単価の美容室に流れていくことも十分考えられます。

 

今まで価値を売りにしていた実力のある美容師さんでも、経済状況には勝てません。お客様の懐が寂しくなれば、美容代にお金をかけるなんてことは自然に出来なくなってしまいますからね。

 

それを諸に受けてしまうのがフリーランス美容師だと思われます。何の保証もないため、自分で何とかしなけばならない訳ですが、コレばかりは致し方ありません。

 

経済状況に合わせて値段を安くすれば自分の首を絞めることになります。しかしお客様が来なければ収入はゼロです。勿論、全員のお客様が来なくなるなんてことはありませんが、危機感をもって仕事をしなければなりません。

 

今後の美容師・美容業界ですが、まずはコロナに負けずに生き残ることが最も重要です。フリーランス美容師だけでなく、美容室経営者、雇われているスタッフもみな、美容業界をどのように守っていくのかを真剣にに考えなければいけませんね。

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2020年コロナの影響で美容室はどうなる?

私は17年間美容師を続けていますが、正直こんなにピンチになったのは初めてです。相次ぐキャンセル。今後どうなるかわからない不安。都市封鎖による大規模な損害。仕事による感染のリスク。どれも不安で仕方ありません。

 

美容室だけでなく、過去に誰も経験がないだけに本当に心配です。今後いつまでコロナの影響が続くかわかりませんが、ワクチンができない限り安心できる日がくるとは思えません。

 

政治家が様々な支援をすると宣言していますが、正直10万円・20万円を貰ったとしてもどうにもなりません。

 

現在美容室はオーバーストア状態ですので、正直半分くらいなくなったとしても困りません。しかし、頑張って夢を叶えた美容室経営者からしたら深刻な問題です。

 

自分の頑張りだけではどうにもならない状況がおとずれていることは間違いありません。日本からしっかりとした経済支援があることを願っています。

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コロナの影響で経営が悪化した美容室への対処方法

コロナの影響で様々な美容室に影響が出ています。

 

おそらくほとんどの美容師さんは、資金を借りるときに「日本政策金融公庫」から借り入れをしたと思います。現在、日本政策金融公庫はコロナの影響で経営が悪化した美容室に対し、融資枠を特別に設けています。

 

通常であれば信用や担保がなければ資金を借りることはできませんが、融資後の3年間は0.9%の引き下げがあるようです。実質、無担保無利子での融資を受けられるとのことで、今後も美容室を経営していくことを考えているのであれば、経営がままならくなる前に一度相談してみましょう。

 

ちなみに対象者ですが、コロナの影響で経営が悪化した事業者のみを対象にしています。

無利子・無担保での融資を受けられる対象者の条件

■ ここ最近1か月の売り上げが前年、または前々年の同時期に比べ、5%以上減少している場合。

■ 独立してまだ1年以内の場合は、次のいずれかと比較して5%減少しているかどうか?
1)過去3か月(直近1か月を含む)の平均ん売り上げ
2)令和元年(12月)の売上高
3)令和元年10月~12月の平均売上高

 

※ちなみに創業して間もない人は対象にはなりません。創業して3か月以上の事業主のみになりますので注意しましょう

合わせて読みたい

 

2020年美容室経営の今後についてのまとめ

まさか日本だけでなく。世界がこんな状況になるとは考えてもみませんでしたね。あの時に早く対応していれば。何故あの時に対処しておかなかったんだろう。

 

色々と国の対応には不満がありますが、正直今更そんなことを言っても始まりません。経営者は自分自身だけでなく、会社やスタッフも守らなければなりません。

 

今できることをしっかりとし、お客様やスタッフたちが感染しないように、最新の注意を払って経営しましょう。そして、一刻も早くコロナが終息することを願っています。

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